2005 11月カイロプラクティックジャーナル

  2005  11月

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カイロプラクティックを定義する ーその1ー

投稿日:2005年11月03日

カイロジャーナル54号(2005.11.3発行)より

法律と国際団体の合意事項から探る

「カイロプラクティックとは何なのか」、「カイロを知らない人にどう説明したらよいのか」など、カイロの定義をめぐる問題は古くて新しいテーマである。カイロ単独法の内容と、国際的合意事項からカイロの定義を探った。

法律の中でのカイロの定義

カイロプラクティックの法律のある国は少ない。オーストラリアやイギリスでさえ、カイロが公的な医療として認められているものの、カイロの単独法があるわけではない。したがって、カイロの定義やその業務範囲を規定する法律はない。カナダ、米国にはカイロ単独法があり、条文にその業務範囲が記載されている。これらの内容を知ることで、カイロ業務およびカイロそのものの法的枠組みを知ることができる。

カナダ

カナダでは、医療行政にかかわる法律は、国ではなく州法で定められている。カナダ連邦の法律にはカナダ・ヘルス法があり、各州が備えるべき基準が規定されている。各州ではこの基準に反しない範囲で独自に州法を制定するが、実際には州ごとの医療制度や法律にそれほどの差はなく、国民はどこにいてもほぼ同程度のヘルスサービスを受けることができる。

カナダの人口の1/3が住むオンタリオ州では、医療専門職規制法とその下位法であるカイロ法が、カイロに直接関与する法律である。医療専門職規制法では、医師、看護師、カイロプラクターなど21の職業を、自治を行う医療専門職として指定している。そして各専門職の自治組織の果たすべき役割として、専門職の質の保証をするための業務規制や教育基準の制定を行うことを規定している。また、法律で定められた医療専門職のみが行うことができる医療行為として、13の行為を指定している。

カイロのアジャストメントに当たる行為は「脊椎関節を高速度低振幅のスラストを用い、通常の生理学的可動域を超えて動かすこと」として、決められた専門職以外は行ってはいけない行為になっている。カイロ法は、医療専門職規制法を受けてカイロに関する個別のルールを定めており、カイロの業務範囲を定義するとともに、上述の13項目のうちの3項目の行為が行えることを明記している。

カイロ法の業務範囲に関する条文

カイロ業務は、脊椎、神経系、関節に関する状態を評価し、診断、予防、治療を行うものであり、基本的に以下のことをアジャストすることにより行う。

(a)脊椎の構造または機能から発生した機能障害または疾患と、これらの結果としての神経系への機能障害または疾患。

(b)関節の構造または機能から発生した機能障害または疾患。

カイロ法の医療専門職のみが行える行為に関する条文

カイロ業務に携わるには、免許保持者は、資格規制が強制する条件と規制を遵守し、次の行為を行う権利がある。

1

症状の原因を確定する診断について患者とコミュニケーションを取ること。

(1)脊椎の構造または機能から発生する疾患とそれらの神経系への影響。

(2)四肢の関節の構造または機能から発生する疾患とそれらの神経系への影響。

2

脊椎関節を高速度低振幅のスラストを用い、通常の生理学的可動域を超えて動かすこと。

3

尾骨をマニピュレーションする目的で、指を肛門より奥へ入れること。

オンタリオ州法は、2段階の法律でカイロを規制していること、政府ではなく専門職団体の自治管理が法律で明文化されていることが特徴だろう。また、スラスト技術を用いることが専門医療業務であることが強調されていることも特筆に値するだろう。

米国

米国も連邦国家であり、カナダと同様、医療行政は各州政府の所管となっている。米国各州では、州法に基づき、カイロの業務、試験委員会の設置、免許発行、カイロプラクターの登録業務等について規定している。ここではアリゾナ、ミネソタ州法のカイロとその業務に関する条文を紹介する。

アリゾナ州法の中のカイロの業務と制限に関する条文

1

カイロ・ドクターは次のことを含む入り口業務を行うヘルスケアの供給者である。

(1)サブラクセーション、機能的脊椎または関節の関節症、神経筋骨格疾患の回復と健康維持のための診断と治療。

(2)カイロ・ケアの必要性または、その他のヘルスケア専門家への紹介を判断することに限定された、身体的、臨床的な検査、レントゲン診断、尿、静脈または指からの血液採取に限定された臨床検査。

(3)脊椎またはその他の関節のアジャストメントによる治療と、サブラクセーションの矯正に関連する理学療法、脊椎の整形外科的サポート、針を含むアジャストメントの準備と補完的な処置方法。

2

この法律により免許を持つカイロ・ドクターは、医薬品の処方、手術の実施、産科業務を行ってはならない。

ミネソタ州法のカイロの定義に関する条文

1.“カイロプラクティック”とは、人間の身体の異常な関節、特に脊柱の関節を痛みや機能障害の原因となる可能性のある神経がインピンジされる状態から自由にすることを目的として、アジャストする科学と定義される。

2.カイロ業は、医業、手術、オステオパシー業とは異なる。

3.カイロ業務は、骨と骨格の臨床的、理学的な検査と、臨床検査、レントゲン検査により、カイロ的な疾患の存在の有無を調べるのに必要な非侵襲的な検査を含む。カイロ業務はカイロ・アジャストメントまたはアジャストメントを補完するために患者に使われる準備手段を含む。その手段は独立した治療として、またはアジャストメントとは別に用いてはならない。連邦連絡委員会で許可されていない温熱または音波の機器をカイロ治療で用いてはならない。患者の頸部より上に対し機器を用いてはならない。この条項に違反した手段を用いたカイロプラクターは、この法律により反職業行為による懲罰処分の対称となる。

米国のカイロ法は、目指すものは共通するが、その記述はそれぞれ独特である。アリゾナ州法は「サブラクセーション」が条文に使用されているが、この用語が条文に使用されている州法はそれほど多くはない。ミネソタ州法は、カイロプラクティックという用語の定義しているのが特徴だろう。一方ここでは紹介していないが、カリフォルニア州法のようにカイロ用語の私用や定義づけを一切行わず、業務範囲や権利と義務のみを事細かに規定している州法もある。カイロ法が独立していない州もある。イリノイ州やカンザス州では、それぞれ医療業務法、ヒーリングアート法の中に医業、オステオパシー業と並列で、カイロ業として記述されている。州法はそれぞれ違うが、法律で記述が不十分な点は、下位法である法令で補完される。そのため、法的な権利と規制はどの州にもあまり大きな差はない状態になっている。ところで、カイロの定義や業務範囲が法律に記述されることは、開業者にとって必ず利益となるとは限らない。法律の定義が科学手法の発展から時代遅れとなり、カイロが科学的ではないという批判材料にもなり得るからだ。また、業務範囲外のことを自由に行えないという制限も課せられる。しかし、このような法律の存在が、カイロとカイロプラクターのアイデンティティーの強い根拠となる。カイロは医師、その他の医療者の行う治療の一手段にはなり得ず、それ自体が一つのヒーリング体系なのである。
ACCのカイロ定義

アクレディテーションのあるカイロ大学で構成するカイロ大学協会(ACC)は、カイロのヘルスケアの中でのユニークな役割を定義する試みとして、1996年に「カイロプラクティック・パラダイム」を、97年に「カイロプラクティックの業務とその範囲」をまとめた。2001年のWFCパリ大会で採択され、世界的な規範となった。

「カイロ・パラダイム」(一部省略)
1.カイロに対するACCのポジション
カイロはヘルスケアの一専門領域であり、薬や手術を用いずに自己治癒する生来の身体の回復力を強化する。
カイロ業務は、構造(第一義的には脊椎)と機能(神経系により調整される)の関係と、その関係が予防と健康回復にどのように影響するのかということに焦点を当てる。さらに、カイロのドクターは、患者の最高の利益のために他のヘルスケア提供者と協力することの価値と責任を認識している。
ACCは、すべての人のためにヘルスケアの一部門として貢献するユニークで際だったカイロ専門職を助成し続ける。ACCは、効果、慎重、経済性を重視する患者ケアという展望の中で可能な限り高いレベルの証拠を打ち出し、発展させ、利用する専門職を支持する。
2.カイロ・パラダイム
目的=カイロの目的は健康を最大限にすることである。
原則=身体の生来の快復力は神経系に影響され、また統合される。
業務=カイロ業務は、診断の確立、適切なカイロ・症例マネージメントを通した神経と生体力学的統合の促進、健康の増進を含む。
基盤=カイロの基盤は、哲学、科学、芸術、知識、臨床経験を含む。
影響力=カイロ・パラダイムは直接的に次のことに影響する。教育、研究、ヘルスケア政策、専門職法規、社会的な関心と受け入れ、質の高いケアを通した患者の健康。

「カイロの業務とその範囲」
1.カイロの業務範囲を定義する
人間の機能は神経的に統合されており、カイロ・ドクターは生体力学的、神経生体学的機能と統合を、適切で保存的方法による診断とカイロ・ケアを通して促進する。
したがってカイロ・ケアへの直接アクセスはすべての人のヘルスケアに不可欠である。
2.カイロ業務を定義する
A.診断=カイロ・ドクターは、プライマリーコンタクトのヘルスケア提供者であり、適切なカイロ・ケアとマネージメントを判断するための教育、知識、診断技術、臨床決定を採用する。カイロ・ドクターは必要な診断のための方法と紹介先医療機関へアクセスすることができる。
B.症例マネージメント=カイロ・ドクターは、ドクター/患者の関係を確立し、アジャストその他のユニークなカイロの臨床的方法を利用する。そして必要であれば他のヘルスケア提供者と協力または紹介をする。
C.健康増進=カイロ・ドクターは、患者およびコミュニティに対し、人体構造と脊椎の衛生、健康な生活実践の教育とアドバイスを行う。

WFCのアイデンティティー提言

今年6月にオーストラリアのシドニーで行われたWFC世界大会で、カイロ・アイデンティティーに関する提言が全会一致で採択された。このアイデンティティー調査はWFCが2年前に立ち上げたプロジェクトで、世界中のカイロの状況を反映させた、公正で客観的な立場からのアイデンティティーを提言することを目指していた。そのためにWFCは専門調査委員会を設置、世界中のカイロプラクターへのインターネットによるアンケート調査を基に提言がまとめられた。

調査委員会は、40人で、WFCに任命された議長3人と、カイロ団体代表者3人、カイロ教育・研究の代表者8人、世界各地域のカイロプラクター代表8人の他、世界中から立候補や推薦により選ばれたカイロ・ドクター、カイロの患者代表、法律、経済、メディアの専門家などで構成された。アンケートの作成、実施、解析などの業務は、カナダのマーケティング専門会社マニフェスト・コミュニケーションズが行った。

このプロジェクトは、かなり高額な支出を必要としたため、幅広く寄付が呼びかけられた。日本カイロプラクターズ協会(JAC)はこれに応え、7,000ドルを拠出。この額は、米国カイロ協会(ACA)、カナダ・カイロ協会(CCA)を抜く金額でWFCの各国代表団体の中で1位。米国のカイロの保険会社やカナダのカイロ傷害保険団体、ヨーロッパ・カイロ協会などに続き7番目に多い高額寄付を行った。

アンケート調査は、昨年10月に世界54カ国、2万9094人のカイロプラクターにEメールで送られ、12.7%、3689人から完全回答を得た。回答数は、米国、カナダ、オーストラリアが圧倒的に多く、それぞれ1832人、679人、309人。日本はわずかに7人で、イタリアの32人、フランスの24人にも及ばなかった。

世界大会で採択されたアイデンティティー提言の要旨は次の通り。

1.国際的なアイデンティティー
カイロ業の公共アイデンティティーは、それが有効であり、成功するためにはすべての国で同等であるべきである。
2.3つのコンセプト
「柱」=アイデンティティーの主文。明確で簡潔であり、公共および専門職の双方にとって直接的に関与するものでなければならない。
「地盤」=柱に必要な概念と基盤を与える幾つかの重要な文章を含む。
「基調」=カイロプラクターにとって必要な資質やパーソナリティーに関する表現を含む。
3.柱
ヘルスケア・システムの中における脊椎ヘルスケアの専門家。
4.地盤
(1)神経筋骨格系(NMS)の機能、健康全般、生活の質を向上させる能力を有する。
(2)最も適切な研究および臨床エビデンスに基づき、特に脊椎と神経系の関係を重視して、検査、診断、治療に専門的なアプローチを行う。
(3)有効性や患者満足度を重視する伝統。
(4)薬物や手術を用いず、できる限り患者がこれらを避けることを可能にする。
(5)脊椎アジャストメント、マニピュレーション、その他の徒手治療、体操指導、患者教育の提供者としての専門的資質を持つ。
(6)他のヘルス専門職と協力する。
(7)健康における心と身体の関係、人間の自己治癒力、健康に対する個人の責任、患者の独立性を強調しながら、患者中心の生体心理社会的アプローチを行う。
5.パーソナリティー
エキスパート、専門的、倫理的、有識的であると同時に、近づきやすく、情があり、人間的で、ポジティブであるーーのコンビネーションであるべきである。

この提言により、カイロプラクターの役割は、世界的な合意の上で「脊椎ヘルスケアの専門家」であること、脊椎だけでなく、神経筋骨格系の機能面と健康全般を重視することが改めて提示された。

このアイデンティティー調査を行うきっかけとなったのは、世界各地で、カイロ以外の代替医療専門家や医師によりマニピュレーション治療が増加し、カイロプラクターの特異性が一般の人にわかりにくくなっている可能性があること、カイロプラクター自身の職へのイメージと一般の人とのイメージに解離があることが様々な調査から明らかになってきたことなどが理由であった提示された提言は必ずしも整然とまとめられていないかもしれないが、世界中のカイロプラクターの意見を土台にしているという意味では、これまでにない価値を持つものと言えよう。

法律と国際合意文書から、カイロの定義に関連する記述を見てきた。北米の法律やACCパラダイムは、それがつくられた時代の状況を強く反映している。したがって現在の日本で、これらをそのまま流用することはできないだろう。その点アイデンティティー提言は、日本人が7人しか参加しなかったにしろ、世界中のカイロプラクターの現場からの声なので、今後のカイロを考える上でより実質的な指針となるかも知れない。

いずれにせよ、世界のこれまでのカイロの定義や枠組みづくりの努力をもとに、それぞれがカイロの定義を考えてみることは、今後の日本のカイロの発展のために必要なことだろう。

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<第2回>カイロプラクティック学校新卒者の日米での違い

投稿日:2005年11月03日

3ヶ月で結果求める米国悠長な日本は変革必要
カイロジャーナル54号(2005.11.3発行)より

日本とアメリカのカイロプラクティック業界にはいろいろな違いがあるが、新卒者の先生を迎える環境にも大きな違いがある。アメリカでは学校を卒業しても、国家試験と州ごとの法律に関する試験をパスしなければ、ドクターの名称を公に名乗ったり、名刺などの印刷物に学位を使ったりすることはできない。テストに合格して初めて、晴れて患者の診療が許されるわけだ。

そこで新卒者がどのような道を歩み始めるかというと、大多数はアソシエイト・ドクターとして、どこかのクリニックで月給プラス歩合、または完全歩合制などで雇ってもらうことになる。少数派としては、そのまま学校に教職員やアシスタントとして残る者、自分のクリニックをすぐに開業する者がいる。悲しいことに、せっかく卒業したのにカイロプラクターとして職に就くことなく、辞めていく者もごく稀にだがいる。

大多数の卒業生がアソシエイト・ドクターとして、1〜3年ほど他のドクターのクリニックで勤務した後に独立開業するのが一般的であろう。新卒者はなるべく自分の理想とするクリニックやテクニックを頭において、自分に適したドクターを探し、自分の開業に向けて診療や保険請求、クリニック運営のノウハウを身に付けるべく、そこで働くのである。

雇用する立場のドクターは、自分では診きれない患者を担当してもらったり、その新しいドクターが新たにクリニックに患者を増やし、収入を上げてくれることを期待して雇うわけである。私の知り合いのドクターは、最低でも10人ぐらいの新卒者を面接して、自分のクリニックに利益をもたらしてくれる優秀なドクターを採用している。

そして、3カ月以内に一定の収益を上げることができなければ、すぐに解雇する。技術や知識はあって当然で、アジャストできない者など門前払いになる。学生時代にしっかりと完成されていない者に、一から教育をするほど暇ではないのである。どんなに技術や知識があっても、ビジネス面で頑張れない者もやがてクリニックのお荷物となる。

つまり、3カ月である程度の結果を出せなければ、将来的にも望みは薄いということなのだ。非常に合理的でいいと私は思う。冷たいかもしれないが、無能な人間ややる気のない人間と一蓮托生する筋合いはないし馬鹿げている。そのために優秀な人材を正当な条件で雇うのである。

私も最初にアソシエイト・ドクターとして働き始め、一生懸命クリニックの繁栄のために、そして自分の診療技術を磨くために頑張った。その結果、普通のサラリーマンでは手にできない報酬を手にしていた。雇う方も雇われる方もシビアで真剣だから、うまくチームワークができるのである。

日本のカイロプラクティック学校を卒業したばかりの方々と話す機会があって、卒業後の就職状況を調査してみた。それによると卒業生20名中で即開業した者は0名。カイロプラクティックの治療院に正社員として採用された者が1名。パートで採用された者が2名。その他は無償で治療院で働いている者が8名で、残りはカイロプラクティックとは別の仕事で生計を立てながら、友人などを無料で治療しカイロプラクティックの治療技術を磨き、いつの日か開業することを目指しているという状態である。卒業後、すぐに開業できるのは実家が裕福な者がほとんどになる。これが業界の現実だそうだ。学校で教える先生たちの多くも、低賃金で働く理由に、自分の治療院でタダで使える働き手をいつでも調達できるメリットがあるからだという。

アメリカではまず信じられない話である。アメリカでもインターン制度と言って、学生が卒業前に経験を積んだり、単位の足しにしたりするために無料で開業医の下で働くことはあるが、学校を卒業した者が長期間無料で働くことは考えられない。

日本には時代遅れの徒弟制度が存在し、教えてやるんだからタダで働いて当然、という雇用主のおごった考えと、学校で努力しなくても治療院に入って実践で教えてもらえばいい、という新卒者の甘えの構造を垣間見ることができる。日本の業界はずっとこうやってきたのだから、これでいいんだなどと言わずに、雇用主は優秀な者を正当な条件で雇用し、自分の治療院をさらに良いものにしていくビジョンを持ち、学生は卒業時に多くのクリニックから望まれるような、しっかりとした実力を身に付けていてほしい。そうすれば日本のカイロプラクティック業界も、より大きく発展するはずだと私は思うのである。

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