2020年、東京五輪への道 カイロ・オステケア「世界で認知」カイロプラクティックジャーナル

  2020年、東京五輪への道 カイロ・オステケア「世界で認知」

カイロプラクティック、オステオパシー、手技療法の最新情報、セミナー案内、関連書籍・DVDの販売

カイロジャーナル TEL.03-3434-4236 〒105-0013 東京都港区浜松町1-2-13江口ビル別館

2020年、東京五輪への道 カイロ・オステケア「世界で認知」

選手に必要なサービス
正式採用の方策熟考を
カイロジャーナル88号 (2017.2.19発行)より

東京オリンピックまでまだ3年半あるというのに、東京都政を始め、五輪に関するニュースは多い。急速に禁煙が促進されたり、インフラが整ったりしていく社会の動きに、五輪の無二のインパクトが強く感じられる。カイロプラクティック、オステオパシーも五輪参加を目標に掲げ、ここに新しい動きをつくり、制度的発展を図るべきではないだろうか。

スポーツ大会への帯同

オステ・カイロがオリンピックのスポーツ・ケアに採用された最初は、個人的に競技チームのケアを始めた治療家たちが、だんだんと大きな競技会に帯同するようになり、オリンピックにもいっしょに遠征するようになったことだ。このような関わり方は、欧米では、カイロ、オステ、理学療法、スポーツマッサージなどの療法家が行っており、広く認知されている。リオ五輪に帯同した米国カイロプラクターは100人に上るという。

日本の場合は、1つの資格だけではなく、鍼灸、マッサージ、柔道整復、アスレチック・トレーナーなどの中から複数の資格を持つ治療家が活躍する機会が多いようである。

帯同という方法は、特定のスポーツの協会やチームと契約し、専属でスポーツ・ケアに当たる形で始まった。この発展形が、その国のオリンピック選手団のために、政府主導でスポーツ・ケアの専門家を帯同させるものである。

昨年のリオ・オリンピックでは、日本スポーツ振興センターが選手村の外に設置する「ハイパフォーマンスサポート・センター」に、医師と理学療法士、トレーナーなどが常駐した。これはスポーツ先進国の欧米での同様の取り組みを参考に、選手を医療面だけでなく、栄養、コンディショニング、メンタルなど多面的にサポートする事業の一環である。12年ロンドン五輪の「マルチサポートハウス」として初めて日本に導入された。

大会運営サイドからのサポート

自国選手とともに遠征し、サポートする方法に対し、世界のオリンピック選手と関係者全体に門戸を開いて待つサポートもある。本紙で「スポーツ・カイロ」の連載記事を書いている榊原直樹DCは、世界オリンピアン協会(WOA:Word Olympians Association )の募集により06年冬季トリノ・オリンピックにカイロプラクターとして参加した。このときは、欧米を中心に12人のスポーツ・ケアの実績のあるカイロプラクターが国際スポーツカイロ・コミッション(ISCC、現ISCA)を通じて選考された。ISCAは02年冬のソルトレイクから08年夏の北京オリンピックまで、WOAと共同でカイロプラクター派遣に協力した。

12年のロンドン五輪では、組織委員会(LOCOG)が選考にも関与し、カイロプラクターが選手村メディカル・センターに配属された。ポリクリニックの理学療法部門の中に、オステ、カイロ、スポーツマッサージのサービスが組み込まれ、多分野の治療家の協力で最高のケアを提供するという新たな体制が実現した。このときは、カイロ、オステの治療家の世界的な募集はなく、国内で選抜された有資格者が治療に当たった。

そして16年のリオ五輪でもこの方式が採用され、大会組織委員会は国内のみならず世界の治療家に応募資格を与えた。この好機を逃さず、日本からオステオパス2人、カイロプラクター2人が応募により選考された。

2020年に向けて

東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(TOCOG)は、リオ五輪のポリクリニックに相当するサービスをどのように提供するのか現在検討中であろう。リオにも担当者が視察に来ていたという。国内法に基づく資格制度がないカイロ、オステがオリンピックという最高峰のイベントに正式採用されるには何が必要か、冷静に考える必要がある。

オステ、カイロは、日本では異端でも世界のスポーツ・ケアでは高く評価され、一流選手の利用も多い。ロンドン、リオの二大会で評価を得て、すでにスタンダードとして確立しており、選手第一に考えるなら、必要なサービスと言える。世界の経験あるカイロやオステの治療者に東京オリンピックの門戸を開くのも一つの選択肢である。「アスリート・ファースト」の精神で業界が協力してこの難壁に挑戦して行けば、様々な副次的効果も期待できるチャンスであろう。

お問い合わせ:カイロジャーナル

住所〒105-0013 東京都港区浜松町1-2-13 江口ビル別館6F
TEL03-3434-4236
FAX03-3434-3745
E-mailbook@sci-news.co.jp
facebook公式ページへのリンク

長期連載中の記事

過去の連載記事